一人暮らしの住居費節約！家賃を安くする方法とは？
一人暮らしの支出の中で家賃は大きな割合を占め、「家賃が下がればもう少し生活が楽になるのに」と思ったことはありませんか？
家賃など住居費は固定費に分類され毎月必ず発生するもので、見直しに手間が掛かりますが一度見直すと大きな節約効果が見込めます。
この記事では家賃を安くする方法などについて紹介します。
家賃の目安とは？
家賃は一般的に手取り収入の30%くらいが目安と言われています。
しかしながら、上記はあくまで一般的な目安であって30%前後や30%未満だから問題ない、見直す必要がないというわけではありません。
30%前後や30%未満でも貯蓄に回せていないのであれば見直す必要がありますし、逆に30%以上でもきちんと貯蓄ができていれば無理に見直す必要はないかなと思います。
私の場合、家賃の見直しをする前は30.8%と一般的な目安と同じくらいでしたが、貯蓄に回す余裕が全くありませんでした。実際に家賃の見直しを行ったところ、貯蓄に回す余裕もでき生活も今までより少し楽になりました。
家計が「収入」=「支出」の状態で貯蓄ができてない方は、家賃の見直しを検討したほうがいいと思います。
家賃を安くする方法
現状の家賃より安い物件に引っ越し
家賃の安くする方法で一番簡単かつ効果があるのは、現状の家賃よりも安い物件に引っ越すことです。
例えば、家賃を今よりも2万円安くすることができれば、1年で24万円、2年で48万円の節約になります。住む期間が長くなれば長くなるほど節約効果が得られます。
しかし、引っ越しとなると新しい物件での敷金・礼金・仲介手数料や引っ越し代などの初期費用がかかります。
そのため、現状より安い家賃の物件に引っ越しする際は、家賃の値下げ分と敷金・礼金・仲介手数料・引っ越しなどの初期費用、引っ越し先で住む期間などを考慮する必要があります。
家賃の値下げ分が2万円、初期費用が36万円かかる場合、1年半で初期費用分が回収できるので、1年半以上住めば節約効果が得られることになります。
物件探しのポイント
家賃の金額は立地エリア・駅からの距離・築年数・間取り・設備などの条件により決まってきます。
現状よりも家賃を安くするためには、条件面で妥協をしないといけない部分が出てきます。
住居へのこだわりは個人によって異なるので、妥協できない条件をリスト化して合う物件を探すのがおすすめです。
以下は私が前回の物件探しで利用した妥協できない条件のリストになります。
- バス/トイレ別
- 立地エリアは今の近場(2～3km周辺圏内)
- 駅からの距離は徒歩10分以内
- 間取りは30～40㎡くらい
築年数やオートロック、独立洗面台などの設備面は妥協できる点でしたので妥協した結果、月2万円ほど家賃を下げることができました。
また、荷物が多い場合に無駄なものを処分して今よりも狭い間取りの物件に引っ越すことでも家賃を安くできます。
契約時や契約更新時の値下げ交渉
必ず成功する方法ではありませんが、契約時や契約更新時に値下げ交渉で家賃を下げることができます。
契約時の値下げ交渉方法の1つとして、周辺地域で似たような条件の物件を調べて交渉材料にする方法があります。事前により多くの情報を調べておくことで値下げ交渉を優位に進めることができます。
また、契約更新時にも値下げ交渉することで家賃を下げれる可能性があります。特に長く住んでいる場合は値下げに応じてくれやすいのでやってみる価値はあります。
家賃以外の節約方法
敷金・礼金
新しい物件を契約する際に初期費用として敷金・礼金が必要になることが多いです。最近では、敷金・礼金なしの物件も増えてますが、敷金・礼金が必要な物件のほうが割合として多いです。
敷金は契約期間中に担保として預けておくお金で、家賃の滞納や退去時の現状回復義務による修理費用に充てられます。敷金は何もなければ退去時に戻ってくるのが特徴です。
礼金は大家さんに対するお礼の意味として支払うものです。敷金と違い、退去時には戻ってこないのが特徴です。
敷金・礼金の相場はどちらも家賃の1～2ヶ月分が相場と言われています。
敷金・礼金が安い物件や敷金・礼金なしの「ゼロゼロ物件」にすること初期費用を抑えることができます。
引っ越し費用
新しい物件への引っ越しに業者を使う場合、初期費用として引っ越し代がかかってきます。
引っ越し業者を使う場合、引っ越し時期や曜日などによって金額が変わってきます。特に春の繁忙期の引っ越しは金額が高くなるので、閑散期を狙って引っ越すと費用を抑えることができます。
また、引っ越し業者によっても金額が異なることが多いので、複数の業者に見積もりを取ることをおすすめします。
一人暮らしで荷物が少ない人は、引っ越し業者を使わずに自分で運んだり、宅急便や宅配便を利用することで費用を抑えることができます。
火災保険
賃貸契約する際に不動産会社から火災保険への加入を求められ、内容を特に気にせずそのまま加入している人は多いのではないでしょうか。
賃貸契約と火災保険はセットではないため、不動産会社が勧める火災保険ではなく自分で選んだ火災保険でも問題ありません。
一般的に不動産会社が勧める火災保険は無駄なものが付いており高いことが多いです。内容をきちんと確認した上で自分で選んだ火災保険に入ることで年間で数千円の節約につながります。